A会員

直接または間接に保有する再生可能エネルギー 発電設備の合計出力が100MW以上であること

• RWE Renewables Japan合同会社
• NTTアノードエナジー株式会社
• ENEOSリニューアブル・エナジー株式会社
• 大阪ガス株式会社
• オリックス株式会社
• テスホールディングス株式会社
• 東急不動産株式会社
• 東芝エネルギーシステムズ株式会社
• リニューアブル・ジャパン株式会社

B会員

(1)直接または間接に保有する再生可能エネルギー発電設備の合計出力が30MW以上であること

• Aquila Capital Japan株式会社
• 出光興産株式会社
• 伊藤忠エネクス株式会社
• イベルドローラ・リニューアブルズ・ジャパン株式会社
• 株式会社商船三井
• 株式会社鈴鹿
• 株式会社Looop
• 関西電力株式会社
• 九電みらいエナジー株式会社
• コスモエネルギーホールディングス株式会社
• 西部ガス株式会社
• JR東日本エネルギー開発株式会社
• JA三井リース株式会社
• シナネン株式会社
• 清水建設株式会社
• シャープエネルギーソリューション株式会社
• シン・エナジー株式会社
• ジンコソーラージャパン株式会社
• GPSSホールディングス株式会社
• Skyborn Renewables Japan株式会社
• 住友商事株式会社
• ソネディックス・ジャパン株式会社
• 第一生命保険株式会社
• 大和エナジー・インフラ株式会社
• テラスエナジー株式会社
• 電源開発株式会社
• DBJアセットマネジメント株式会社
• 東京海上アセットマネジメント株式会社
• 東京ガス株式会社
• 東京センチュリー株式会社
• 日本アジア投資株式会社
• 日本風力エネルギー株式会社
• パシフィコ・エナジー株式会社
• バンプージャパン株式会社
• 日立造船株式会社
• PAG Renewables合同会社
• 北陸電力株式会社
• 三井化学株式会社
• 三井物産プラントシステム株式会社
• 三菱ＨＣキャピタルエナジー 株式会社

可能エネルギー発電設備の合計出力が100MW以上であること

• カナディアン・ソーラー・アセットマネジメント株式会社
• 住友重機械工業株式会社
• 東京電力リニューアブルパワー株式会社
• 日揮株式会社
• のぞみエナジー株式会社
• メテオコントロールジャパン株式会社
• Univers株式会社
• Y'sコーポレーション株式会社

(3)直接または間接に電気取引を行う月次の合計販売量が30GWh以上であること

• auエネルギーホールディングス株式会社
• 株式会社エナリス
• 東邦瓦斯株式会社

(4)再生可能エネルギーに係る機器製造メンテナンス等を業として行うもの

• JAソーラー・ジャパン株式会社
• SBMジャパン合同会社
• SUNGROW JAPAN株式会社
• TAOKE ENERGY株式会社
• 株式会社ミライト・エックス
• 株式会社東光高岳
• 株式会社北拓
• 昭和機械商事株式会社
• 東芝環境ソリューション株式会社
• 日本郵船株式会社
• 日本ガイシ株式会社

(5)再生可能エネルギー事業のEPC請負実績が50MW以上であること

• エクシオグループ株式会社
• 鹿島建設株式会社
• 株式会社エクソル
• 株式会社エコスタイル
• DENZAI株式会社
• 東芝プラントシステム株式会社
• 若築建設株式会社

(6)銀行、証券会社、その他再生可能エネルギーに係る金融事業に係わるもの

• SMBC日興証券株式会社
• エーオンジャパン株式会社
• 株式会社あおぞら銀行
• 株式会社SBI新生銀行
• 株式会社三十三銀行
• 株式会社日本政策投資銀行
• 株式会社福岡銀行
• 株式会社みずほ銀行
• 株式会社三井住友銀行
• 株式会社三菱UFJ銀行
• 株式会社横浜銀行
• 東京海上日動火災保険株式会社
• 農林中央金庫
• 野村證券株式会社
• バークレイズ証券株式会社
• フィデアホールディングス株式会社
• みずほ証券株式会社
• 三井住友信託銀行株式会社

(7)その他、再生可能エネルギーの長期安定的な電源拡大・維持をサポートするもの

• アジア航測株式会社
• 一般財団法人日本気象協会
• SSEパシフィコ株式会社
• SCSK株式会社
• エネルエックス・アドバイザリーサービス・ジャパン合同会社
• 株式会社G＆ECO
• 関彰商事株式会社
• デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社
• 戸田総合法律事務所
• 長島・大野・常松法律事務所
• 西松建設株式会社
• 西村あさひ法律事務所・外国法共同事業
• 弁護士法人大江橋法律事務所
• ベーカー＆マッケンジー法律事務所 （外国法共同事業）
• 森・濱田松本法律事務所
• 令和アカウンティング・ホールディングス株式会社

賛助会員

(１)行政機関及び地方公共団体

• 岩手県宮古市
• ウェールズ政府　日本代表事務所
• 大阪府能勢町
• 北海道石狩市

(２)研究団体

• 学校法人金沢工業大学
• 東京大学大学院工学系研究科システム創成学専攻 鈴木英之研究室